写真はイメージです(Photo: Alec Favale / Unsplash)
全国の5,000人に聞いた調査で、いまペットを飼っている人は21%でした。調査会社のクロス・マーケティングが11月4日に発表したもので、飼われている動物は犬が42%、猫が40%とほぼ同じでした。ペットの食事代が少しずつ上がっていることもわかりました。
5,000人にインターネットで聞いた
調査は2026年10月7日から9日まで、全国47都道府県に住む20歳から69歳の男女5,000人を対象に、インターネットで行われました。同じ会社は2022年と2024年にも同じような調査をしていて、今回はその変化もくらべています。
いまペットを飼っている人の割合は21%で、2024年と同じくらいでした。家族全体の1年間の収入が1,000万円以上の人たちでは30%と、ほかより高くなっていました。
犬と猫がほぼ同じに
ペットを飼っている人のうち、犬を飼っている人は42%、猫を飼っている人は40%で、差はわずか2ポイントでした。猫を飼う人は2022年の調査より増えているそうです。日本では長いあいだ「犬派」と「猫派」がよく話題になりますが、飼われている数でも二つはほぼ並んでいるといえそうです。
かかりつけの動物病院がある人は多い
ふだん使っているサービスを聞くと、犬を飼う人の69%、猫を飼う人の59%が「かかりつけの獣医師がいる動物病院」をあげました。犬では、毛を切ったり体を洗ったりするトリミングが55%、健康を考えたペットフードが50%でした。猫では、健康を考えたペットフードが41%でした。
動物病院との関わりについては、獣医師などでつくる団体「Team HOPE」の別の調査もあります。2025年11月に犬や猫の飼い主412人に聞いたところ、定期的に健康診断を受けさせている人は犬で55%、猫で40%でした。2016年の犬39%、猫24%から、どちらも16ポイント増えています。
食事代は1か月あたり約5,000円
1か月の食事代の平均は、犬が5,312円、猫が5,029円でした。犬は2022年からゆるやかに上がり続けていて、猫は2024年より760円も増えました。発表では、原材料の値段が上がり、ペットフードが値上げされたことが関係していると考えられるとしています。
業界団体のペットフード協会の調べでも、2024年度に国内で出荷されたペットフードの金額は約4,594億円で、前の年度より5.6%増え、9年続けて増えました。一方、出荷された量は約56万7,700トンで、3年続けて減っています。量は少し減ったのに金額は増えている、ということになります。
ペット保険は犬が猫の約2倍
ペット保険に入っている人は、犬を飼う人で57%、猫を飼う人で29%でした。犬は猫のほぼ2倍です。補償の内容は「通院」「入院」「手術」の費用が上位3つでした。動物の治療費には、人の健康保険のような国の制度がないため、病院代は全額を飼い主が払います。そのそなえとして、保険を選ぶ人がいるのです。
また、まだ使ったことはないけれど使いたいサービスとして、犬や猫を飼う人の4割以上が、お葬式やお墓、供養をあげていました。ペットを家族の一員として最後まで大切にしたい、という気持ちのあらわれといえそうです。
飼い主ができること
Team HOPEは、健康診断の目安を、7歳未満は年1回、7歳以上は年2回以上としています。元気そうに見えても、病気が見つかることがあるためです。健康診断の受け方や回数は、かかりつけの獣医師に相談してみましょう。
食事代が気になるときも、自分の判断だけでフードの種類や量を急に変えるのはさけ、年齢や体の状態に合っているかを獣医師に確かめると安心です。保険を考えるときは、どんな費用がどこまで補償されるのかを、くらべて確認することが大切です。
ここがポイント
- 5,000人の調査で、いまペットを飼っている人は21%。2024年と同じくらい
- 飼われているのは犬42%、猫40%でほぼ同じ。猫は2022年より増えた
- 1か月の食事代は犬5,312円、猫5,029円。猫は2024年より760円アップ
- ペット保険の加入は犬57%、猫29%。健康診断や保険はかかりつけの獣医師に相談を
出典: クロス・マーケティング「ペットに関する調査(2026年)実態編」(2026年11月4日)、クロス・マーケティング プレスリリース(PR TIMES)(2026年11月4日)、ペットフード協会「2024(令和6)年度ペットフード産業実態調査の結果について」(2025年9月)、Team HOPE「ペットの健康管理に関する実態調査」(2026年2月13日)
